診療予約システム「iTICKET」を提供するアイチケット株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:吉井 浩一、以下「当社」)は、同社が提供するスマートフォンアプリ「アイチケット広場」利用者(10~70代男女 1,000人)を対象に、「からだの不調と改善」に関するアンケート調査を実施しました。
新型コロナウイルスの感染拡大の影響もあり、健康への意識は高まっています。からだの不調を感じた際、消費者はどのように改善したいと考えているのか、調査を実施しました。
様々な情報が溢れる現代社会において、消費者は自ずと「信頼できる情報」なのか取捨選択し、見極めています。さらに、「健康や健康維持に関する情報」を医療機関で発信することは、消費者への影響力が高いことがわかりました。

【調査結果まとめ】
□健康に関するプロである「医師」及び、医師がいる環境「医療機関」で発信される情報は、信頼度が高いと認識されています。さらに、「実行してみたい」という行動意欲を高める傾向にあります。
□インターネットやテレビ・ラジオなどのメディアを利用する人は多いですが、情報信頼度は「医師」や「医療機関」が最も高く、調査結果では約90%の人が信頼できると回答しています。
この情報信頼度の高さから、自ら行動に起こそうとする意欲が高まるのではないかと考えられます。
□また同様に、医師や医療機関で得られる情報は「実行に移した後、継続する効果」があるとも言えます。
□院内の掲示ポスターや動画などの「医療機関で得られる情報」も、医師からのアドバイスに次いで信頼度が高い傾向にあります。
□さらに、医療機関で得た情報について「今後実行してみたい」という人が約60%という調査結果でした。
l  すなわち、医療機関での情報配信は、それまで意識していなかった「健康」や「健康な身体の維持」への意識を促す効果が高いと考えられます。

【アンケート調査結果】
■ほぼ全ての世代の90%以上が、何らかの「からだの不調」を感じている傾向にあります。
Q1.あなたは「からだの不調」を感じることはありますか?
よくある:54%、時々ある:40%、ない:6%

■ほぼ全ての年代で「からだの不調は改善したい」と感じている傾向にあります.
Q2.「よくある」「時々ある」とお答えになった方にお聞きします。
からだの不調を改善したいと思いますか?
いますぐ改善したいと思う:54%、いずれは改善したいと思う:45%、特に思わない:1%

■年代別に見た場合、​40代以上では、「健康診断の結果」や「身近な人の病気」をきっかけに、改めて病気が他人事ではないことを自覚し、体調改善をすぐに取り組んだほうがよいと感じる傾向にあるようです。
Q.「いますぐ改善したいと思う」「いずれは改善したいと思う」とお答えになった方にお聞きします。
からだの不調を改善しよう/したい、と思ったきっかけを教えてください。
1位:以前と比べて、疲れやすくなったから、体力がなくなったと感じたから:59%

■「食べ物」、「体調管理」に気を遣う人がそれぞれ30%強、次いで「運動」が約20%でした。
全体の約80%以上の人が、身近な日常生活の中で、からだの調子を維持、改善を試みている傾向にあります。
Q.からだの調子を維持する、調子を改善するために、何に一番気を使いますか?
1位:食べ物 34%
2位:体調管理(体重、体脂肪、体温、血圧など) 32%
3位:運動 20%

■からだの調子を改善するために利用する情報は、「医師からの直接アドバイス」が最も多い結果となりました。​
やはりからだの不調に関しては、専門家である医師のアドバイスを一番頼りにしていることがわかります。

また、「医療機関に掲示されてる情報(ポスター・動画)」も、新聞・雑誌・書籍といった既存メディアと同等の情報源として認識されています。
Q.からだの調子を改善するために、一番利用する情報をお答えください。
1位:医師からの直接アドバイス
2位:テレビ・ラジオ
3位:SNS(Facebook、Instagram、Twitterなど)
7位:医療機関に掲示されている情報(ポスター・動画)

「医療機関に掲示されている情報(ポスター・動画)」は、今後実行してみたいという意識を促す効果があることがわかりました。

【調査の概要】
調査内容:「からだの不調と改善」についてのアンケート
対象者 :10代~70代以上の男女
調査時期:2021年12月
回答数 :1,000
※アンケートに関するデータ、文章などの転用、転載をお断りします

【アイチケット株式会社について】

本社:〒105-0001 東京都港区虎ノ門3丁目4番7号
虎ノ門36森ビル 6F
代表者:代表取締役 吉井 浩一
設立:2002年7月25日
資本金:30万円
URL:https://corporate.iticket.co.jp/
事業内容:
(1)情報通信ネットワークを利用した、医療機関向け各種情報提供サービス
(2)広告・宣伝の企画・製作・実施
(3)コンピュータソフトウェアパッケージの開発、販売
(4)コンピュータ利用技術の調査、研究、教育等のコンサルティング
(5)前各号に付帯関連する一切の業務

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