データ分析・AI技術のソフトウェア会社、株式会社アイティーシー(所在地:岡山県岡山市北区、代表取締役:三宅 政寛)は、オープンデータ(e-Stat 家計調査((調査周期 1ヶ月)))の活用を図るためのサービス「みんなの消費」にて、1世帯あたりの月別消費額をグラフで表示する機能を追加しました。「みんなの消費」は2022年1月31日まで無償でご利用いただけます。https://www.itc-artos.com/statapp/firstPage
【背景】
昨今、IoT の進化にともないビッグ・データの収集が可能となり、これらのデータを分析し、消費者のサービスや商品の購入における需要要因の因果関係を明らかにすることで、販売促進を強化する動きが活発になってきました。
ビッグデータの1つである、日本の政府系オープンデータは企業で活用できるにもかかわらず、データの存在場所、使い方、分析方法が分からないなど様々な原因でデータの存在が埋もれてしまっています。
そこで、オープンデータを活用した、シンプルで操作性の高いサイト「みんなの消費」を2021年9月より公開いたしました。
今回新たに追加した機能では、月ごとの比較、前年同月データとの比較、全国平均との比較がグラフで表示されます。
追加機能の詳細はこちらからご確認いただけます。
https://www.itc-artos.com/opendata/opendata_kakeichosa_upgrade20211021/
【製品・サービスの概要】
消費需要を算出したい場所と品目を指定するだけでエリア内の消費額を算出します。
■ 場所指定はマップにピンを立てるだけ!(指定できるエリアは日本国内です)
■ 食品から娯楽費まで多様な分類項目で消費需要を算出します!
「みんなの消費」は2022年1月31日まで無償でご利用いただけます。
https://www.itc-artos.com/statapp/firstPage
【株式会社アイティーシーについて】
本社:〒700-0901 岡山県岡山市北区本町3番13号
代表者:代表取締役 三宅 政寛
設立:2002年10月8日
URL:http://www.itccorp.co.jp/
事業内容:ソフトウェア開発、データ分析・AI、システムコンサルティング
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株式会社アイティーシー
地理情報システム(GIS)を用いたすぐに使える 消費需要サイト「みんなの消費」に機能追加
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